ついにiDeCo解禁!楽天証券でFANG+を積立すべきか?節税メリットとリスクを本音レビュー

※本記事は情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終判断はご自身の責任で行ってください。

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こんにちは。資産形成のアップデートに余念がない皆さん、お待たせしました。

2026年、日本の個人投資家界隈に衝撃的なニュースが飛び込んできました。楽天証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)において、ついに「iFreeNEXT FANG+インデックス」の取り扱いが開始されることが決定したのです。

「NISAではFANG+を買っているけれど、iDeCoは守りのラインアップしかないから…」と妥協していた楽天ユーザーにとって、これはまさにパラダイムシフトと言える出来事です。しかし、ハイリスク・ハイリターンで知られるFANG+を、原則60歳まで引き出せないiDeCoで運用するのは果たして正解なのでしょうか?

今回は、2026年からの税制改正の動向も踏まえつつ、この「攻めのiDeCo戦略」の是非を本音でレビューしていきます。

目次

  • 1. FANG+とは?最強の10銘柄に投資するということ
  • 2. なぜ今、楽天証券のiDeCoでFANG+なのか?
  • 3. iDeCo×FANG+の圧倒的な節税シミュレーション
  • 4. 【警告】2026年「出口戦略」の激変と10年ルールの罠
  • 5. 結論:FANG+は「メイン」ではなく「スパイス」に

目次

1. FANG+とは?最強の10銘柄に投資するということ

まず、改めてFANG+(ファングプラス)について整理しておきましょう。これは、米国の取引所に上場しているハイテク・成長株の中でも、特に時価総額が大きく、流動性が高い10銘柄に厳選して投資する指数です。

現在の構成銘柄は、Meta、Amazon、Apple、Netflix、Alphabet(Google)に加え、Microsoft、NVIDIA、Broadcom、CrowdStrike、そして2025年12月に新たに採用されたPalantirの10社。まさに「現代のデジタルインフラ」を支配する巨人たちの集まりです。

最大の特徴は「等金額加重(イコール・ウェイト)」であること。S&P500のように時価総額が大きい銘柄ほど比率が高くなるのではなく、10銘柄に約10%ずつ均等に投資します。これにより、特定の超巨大企業だけでなく、勢いのある企業の成長もダイレクトに享受できる仕組みになっています。

「干し草の山から針を探すな。干し草の山を丸ごと買いなさい。」

—— ジョン・ボーグル(バンガード・グループ創設者)

インデックス投資の父、ボーグル氏はこう言いましたが、FANG+は「山(市場全体)」ではなく「極太の針(最強の10社)」だけを束ねて買うような投資法です。非常に効率的である一方、その分、値動きの激しさは「山」の比ではありません。

2. なぜ今、楽天証券のiDeCoでFANG+なのか?

2026年4月1日から、楽天証券のiDeCoで「iFreeNEXT FANG+インデックス」が積立可能になります。楽天証券がこのタイミングで採用に踏み切った背景には、投資家の「より高いリターン」への渇望があります。

iDeCoはこれまで、信託報酬が極めて低い全世界株式(オルカン)やS&P500、あるいは元本確保型の商品が主流でした。しかし、新NISAの普及で投資への理解が深まった今、楽天証券は「より攻めたい」ユーザーの期待に応える形で、純資産総額1兆円を突破したモンスターファンドを投入してきたのです。

楽天証券ならではの利便性(マネーブリッジやハッピープログラムによるポイント還元)と組み合わせることで、運用の効率化をさらに一段階引き上げることが可能になります。

3. iDeCo×FANG+の圧倒的な節税シミュレーション

iDeCoでFANG+を運用する最大のメリットは、何と言っても「運用益非課税」です。FANG+のように年率20〜30%もの成長が期待できる(過去実績に基づく)指数を、税金ゼロで回せるインパクトは絶大です。

例えば、以下の条件でシミュレーションしてみましょう。

  • 年収:500万円(会社員)
  • 毎月の掛金:23,000円(満額)
  • 運用期間:30年間

この場合、掛金の全額所得控除により、所得税・住民税が毎年約55,200円軽減されます。30年間で実に約165万円もの税金が浮く計算です。これは、運用成績がプラスになろうがマイナスになろうが、確実に手に入る「利益」と言えます。

さらに、もしFANG+の力で資産が大きく膨らんだ場合。通常の特定口座であれば利益の約20%が税金として徴収されますが、iDeCoなら1円も引かれません。数千万円単位の差が出る可能性を秘めているのが、この組み合わせの魅力です。

4. 【警告】2026年「出口戦略」の激変と10年ルールの罠

しかし、バラ色の未来だけではありません。ここで2026年から本格化する「退職所得控除の改正(通称:10年ルール)」に触れなければなりません。

これまでは、iDeCoを一時金として受け取り、その5年後に会社の退職金を受け取れば、それぞれの控除枠をフル活用できました。しかし、税制改正により、この重複期間が「5年」から「10年」に延長されました。

つまり、iDeCoを60歳で受け取って、会社の退職金をフル控除で受け取るためには、退職時期を70歳にするか、あるいはiDeCoの受け取り時期を50代(加入期間20年以上が条件)に早めるなどの戦略的な調整が必要になります。これを知らずに「なんとなく60歳で全部受け取る」と決めていると、膨らんだFANG+の利益に対して、予想外の税金がかかってしまう恐れがあります。

また、iDeCoは「出口」において公的年金等控除や退職所得控除を使えますが、資産が多すぎると控除枠を使い切ってしまい、結局課税されるリスクもあります。FANG+のような「爆発力のある資産」をiDeCoに入れる場合は、計画的な「出口戦略」が必須なのです。

5. 結論:FANG+は「メイン」ではなく「スパイス」に

最後に、私の本音のレビューをまとめます。

「楽天証券のiDeCoでFANG+を積立するのはアリか?」

答えは、「資産全体の10〜20%に抑えるなら大アリ」です。

「ルールその1:絶対に損をしないこと。ルールその2:ルールその1を忘れないこと」

—— ウォーレン・バフェット

投資の神様バフェットの言葉は、iDeCoという「絶対に失敗できない老後資金」の運用において重く響きます。FANG+は確かに魅力的ですが、わずか10銘柄への集中投資である以上、ITバブル崩壊のような事態が起きた際、資産が半減するリスクも孕んでいます。60歳直前でその暴落を食らった場合、リカバリーする時間は残されていません。

理想的なポートフォリオは、全世界株式やS&P500を「コア(中核)」に据え、FANG+を成長の「サテライト(衛星)」として活用することです。例えば掛金の80%をオルカンに、残りの20%をFANG+に割り当てる。これだけで、平均点を確保しつつ、テック企業の爆発力を享受する「攻守兼備」のポートフォリオが完成します。

楽天証券でのFANG+解禁は、私たちの自由度を広げてくれました。この武器をどう使うか。それは、皆さんのリスク許容度と、10年先・20年先の未来をどう描くかにかかっています。

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